無料体験募集ページ | ファイナンシャル学院

ファイナンシャル学院（F学）は、ライザップ式の金融塾です。金融知識の習得だけでなく、資産運用の伝達方法までを学びます。日本中に「正しい金融知識を広めていきたい！」そんな強い意志の元、学びを進めるの受講生が”F学メンバー”です。

オンラインで行うから全国から受講可能！

資産アドバイスを
生業とされている方へ

F学の知識を確実に成果につなげるプログラムを受講することで

半年以内に契約単価や
紹介率がUPします

※ MDRT ：年間手数料_約1,200万円以上の契約獲得など一定の基準を満たした金融のプロとしての称号
※ COT　：MDRTの３倍の基準を満たした者に与えられる称号

事例1

紹介数の増加

金融業界未経験者がファイナンシャル学院にて金融リテラシー強化を行った際の
「アポイント件数」「面談件数」「紹介の件数」に対する4ヶ月の推移

金融知識は信頼に繋がり、

紹介が生まれます

事例2

契約金額のアップ

受講前と受講後5か月時点のでの契約金額の変化

金融知識をつけると契約金額が

お付き合い単価から
本気単価に飛躍します

事例3

顧客層の拡大

総合的な金融知識の強化は

ファミリー層から富裕層まで

幅広いクライアントのサポートを可能にします

受講生の声

外資系金融機関勤務
芦原智信様

資産全体のサポートができるプロの金融マンとしての地位を確立できました。

はるＦＰ事務所代表

河邉晴彦様

お客様に対する提案の説得力が抜群に増しました。

株式会社FORTUNA 代表取締役

河野将侑様

以前よりも自分のコンサルに自信や信念がついていきています。

大明法律事務所　代表弁護士

大前　恒明　様

金融知識は雑学ではなく実学だと強く感じました。

F学では時代が求める金融マンに成長できます

これからの時代は総合コンサルが可能な専属ＦＰ

F学メンバーは顧客と共に栄える

金融リテラシーの差

金融リテラシーが向上すると、

“年収” “金融資産”が共に増加します

Ｆ学メンバーに顧客から追加契約や紹介が生まれる4つの理由

わかりやすさを重視した授業なので、自分もわかりやすく金融を伝えられるようになる
知識の習得だけではなく、伝達スキルまでを重視した育成カリキュラム
セミナーのスライドやフォロー通信のテンプレートなど豊富なコンテンツをそのまま使い放題
株式・債券・外貨・金利など幅広い金融知識を身につけることで、個人から法人まで幅広い層にアドバイスが可能となる

Ｆ学の強み

F学では必ず専属プロ講師が付きます。

お客様に対する提案の説得力が抜群に増しました。

株式会社はるＦＰ事務所　代表
2020年度MDRT成績資格会員（Court of the Table）

河邉　晴彦　様

1.ファイナンシャル学院に参加された目的をお聞かせください

自身のリテラシーレベルを向上させることで、既存のお客様により高いレベルのサービスを提供していきたいとの思いからです。私のお客様には子育て世代が多いので、正しいお金の知識を伝え導く事で、その子供たちまで豊かな未来を築いていって欲しいと考えています。それを実現していくにあたり、本物の金融知識を付ける事は必須だと思い参加しました。

２．ファイナンシャル学院を受講された感想をお願いします。

長年保険のプランナーとして活動してきましたが、まだまだ備えるべき知識は多いなと改めて気付かされました。特に金融商品全般については浅く理解しているだけでしたが、F学を通じてその本質まで学ぶことが出来、今後に活かせると感じています。Ｆ学は長い時間軸の中で徹底的なサポートを通じて本物を作っていくという部分を大事にされており、そこが他の単発的な学びとの違いだと思います。

３．受講後どのような変化がありましたか？

お客様に対する提案の説得力が抜群に増したのを感じています。経済環境についても深く語れるようになってきており、私の自信が伝わっているからではないかと思います。また、自身で開催するセミナー等についても内容がより一層深まりました。参加者からの質問に対しても、今まで以上に高いレベルで返すことが出来るようになり、満足度が高まっているのを感じています。

４．今後受講を検討している方へ一言お願いいたします

一生涯に渡って金融に携わる仕事をするのであれば、お客様には正しい金融知識を提供していく責務があると思っています。Ｆ学で習得できるスキルは富裕層の顧客はもちろん、今後はどの層が対象であっても必須スキルになると思います。本物の金融パーソンを目指すのであれば、Ｆ学で学ぶことをおすすめします。

金融知識を一緒に広める
優秀な仲間の人脈も広がります

Ｆ学受講生の推移

トレーニングの概要

F学は、顧客に求められる一流の資産アドバイザーを養成する「プロが通う金融の学校」です。
F学では、独自で開発した「F学メソッド」を用いて、一生使える金融の本質的な知識をマンツーマンで学んで頂きます

IPOトレーニングの趣旨

最短・最速で知識を身につける４ステップ

見る/話す/聴く/書く/まとめる/考える
の多角学習で確実に知識を自分のモノにする

授業は学ぶだけではなく、
クライアントに説明できるまで
アウトプットの実践練習も行います。

疑問点は担当講師にいつでもLINEで質問可能

講座を受けて疑問に思ったことから、クライアントに聞かれて説明に困ったことまで
野村証券・日興証券で実務経験を積んだプロ講師が徹底サポートします。

動画コンテンツサイト
「F学クラウド」で
さらに学習効果を伸ばす

Ｆ学クラウド４つのポイント

サンプル動画

クリックすると再生します

F学クラウドの動画コンテンツの一部を紹介すると

基礎知識シリーズ

株式

－株式とは

－基礎用語

－取引方法

－株式のリスク

－バリュエーション分析

－決算書の読み方

－過去の事例

etc…

外貨

-外貨について

-新興国通貨の金利

-外貨投資の考え方

-物価と金利

-外貨の変動

-貿易と為替

-経済成長と為替

-金利動向と為替

etc…

債券

－債券とは

－債券と預金の違い

－債券単価のしくみ

－債券のリスク

－債券の魅力

－債券の種類

－銘柄選定

etc…

投資信託

-投資信託のしくみ

-投資信託の手数料

-投資信託の種類

-運用スタイル

-目論見書の見方

– ETF・REIT

-金について

etc…

トリセツシリーズ

資産運用のトリセツ

－資産運用はルール作りが大切

－新NISA制度の解説（2024年開始）

－長期運用における複利の活用

－長期の資産運用を語る上で押さえる「投資」と「投機」の違い

－話題のテーマ：SDGｓの観点から資産運用を語る

－変額・外貨のメリットを米国長期金利の予測から語る

－資産運用に追い風！！金融業界の手数料事情から考える資産運用の意義

－年から手取り金額が減る！？働き方改革・増税時代における資産形成の重要性

－＜法人＞今！企業が「退職金制度」を導入するメリット

－＜法人＞企業内マネーセミナーの有効性

外貨保険のトリセツ

－コロナ後に潜むリスク

－米国株を持つ意義”を「歴史と産業構造」の観点から伝える

－プロに運用を任せるメリット～景気に合わせた運用戦略～

－長期の資産形成を任せる市場は！？資産に経済成長を取り込む

－昔より値段上がってる！？インフレに負けない資産の守り方

－銀行預金が減っていく時代に！？マイナス金利下では株式資産が有効

－米国株の優位性を大統領選の歴史に絡めて伝える

－積立投資の有効性！”バブル期の最高値から始めても資産は増える”

－円預金では資産を守れない理由を「現国策：インフレ政策のしくみ」と絡めて解説

－「時代に合った運用手法」ドルコスト平均法の有効性と金融危機が起こると言われる理由

変額保険のトリセツ

－コロナ後に潜むリスク

－米国株を持つ意義”を「歴史と産業構造」の観点から伝える

－プロに運用を任せるメリット～景気に合わせた運用戦略～

－長期の資産形成を任せる市場は！？資産に経済成長を取り込む

－昔より値段上がってる！？インフレに負けない資産の守り方

－銀行預金が減っていく時代に！？マイナス金利下では株式資産が有効

－米国株の優位性を大統領選の歴史に絡めて伝える

－積立投資の有効性！”バブル期の最高値から始めても資産は増える”

－円預金では資産を守れない理由を「現国策：インフレ政策のしくみ」と絡めて解説

－「時代に合った運用手法」ドルコスト平均法の有効性と金融危機が起こると言われる理由

上記コンテンツに加えて

毎週新しいコンテンツを更新
知識強化・予習/復習・顧客フォロー
など幅広い活用が可能です

あなたの資料作成の時間が大幅短縮！

季刊誌のテンプレートで顧客フォローも楽々

毎朝８時のフォローアップLINEで最新の情報をキャッチ

毎週月曜日のＦ学新聞で知識の補填ができる

F学クラウドの講義で使わているスライドはすべてダウンロードができ営業の際にも使っていただけます。

代表講師の紹介

園田裕樹

株式会社F学　代表取締役

野村證券出身。証券時代には上場企業から個人まで1000件を超える資産管理に携わり、延べ数百億円に及ぶ資産運用を経験。その後、不動産系ファンド：ファーストブラザーズ（株）にてインフラ系の開発に関する社内ベンチャーを立ち上げ、東証マザーズから東証1部への展開を経験し独立。上記の業務に携わる中で“金融リテラシーの低さ”と“金融を学ぶ場がないこと”に問題意識を持ち、この問題点を解決し“経済の発展”に貢献したいと考えファイナンシャル学院を創業。